簿記2級を目指して！

20日で合格る!日商簿記2級最速マスターテキスト 商業簿記 (最速マスターシリーズ)

【1日目】現金・預金と有価証券を学ぼう
1．現金・預金
「銀行勘定調整表の作成」
　●企業残高銀行残高区分調整法
　　　銀行の残高証明書の金額と企業の当座預金勘定残高に不一致原因の金額を加減して正しい（あるべき）当座預金勘定残高に修正する方法。
　●銀行残高基準法
　　　銀行の残高証明書の金額を基準、不一致原因の金額を加減して企業の当座預金残高勘定に一致させる方法。
　●企業残高基準法
　　　銀行の残高証明書の金額に一致させる方法。
2．有価証券
　「株式・公債・社債の購入」
　　　有価証券→売買目的有価証券…売買によって利益を得ることを目的。
　　　　　　　　　　　　　　　　　売買目的有価証券（資産）勘定
　　　　　　　　満期保有目的債権…満期まで所有することを目的として所有する債権　　　　　　　　　　　　　　　満期保有目的債権（資産）勘定
　　　平均原価法→同一銘柄を数回に分けて取得する場合、一株あたりの取得原価が異なる場合がある。売却時における払出単価の算定に用いる。
　　　端数利息→公債・社債を利払日以外の日に売買した場合、前回の利払日の翌日から売買日までの経過日数に応じて利息を買主が売主に支払うことになる。
　　　　　　　　有価証券利息（収益）勘定で処理。
「有価証券の差入・保管」
　当座借越契約を締結する場合など、担保として有価証券を差入れることがある。
　●差入れ→帳簿価額をもって、有価証券勘定から差入有価証券勘定へ
　●預かった側→時価をもって、保管有価証券勘定の借方と預り有価証券勘定の貸方に記入。

「有価証券の借入・貸付」
　●貸付けた場合→帳簿価額をもって有価証券勘定から貸付有価証券勘定へ
　●借入れた場合→時価をもって保管有価証券勘定の借方、借入有価証券勘定の貸方へ
　●借入れた有価証券を差入れた場合→保管有価証券勘定から差入有価証券勘定へ
「満期保有目的債権の評価」
　●満期保有目的債権（資産）勘定、投資有価証券（資産）勘定
　●原則として取得原価で評価
　●償却原価法（定額法）→取得価額と債権金額との差額を債権が償還されるまでの期間にわたって決算時に月割償却する。

簿記2級を目指して！

昨日、簿記3級を受験してきましたが発表が行われるまで一週間あるので2級のテキストを購入し勉強しようと思います。

20日で合格る!日商簿記2級最速マスターテキスト 商業簿記 (最速マスターシリーズ)

【1日目】現金・預金と有価証券を学ぼう
1．現金・預金
「現金の範囲」
　　通貨　
　　　　　硬貨
　　　　　紙幣　
　　通貨代用証券　
　　　　　他人振出し小切手
　　　　　送金小切手
　　　　　郵便為替証書
　　　　　期限の到来した公社債の利札
　　　　　配当金領収書
「現金過不足勘定」
　　現金勘定残高と現金の実際有高が一致しない時、現金勘定過不足（仮）勘定で現金の実際有高に合わせる。
　原因が判明→該当する勘定に振替える
　原因が判明せず→雑損または雑損失（費用）勘定もしくは雑益または雑収入（収益）勘定に
　※現金過不足は仮の勘定の為、決算時には使用できない。
　　その時は雑損または雑益勘定を使用する。
「当座預金」
　　いつでも預け入れ、引き出しのできる無利息の預金。
　　引き出しには小切手を使用。
　　　●現金や他人振出しの小切手などの預け入れ
　　　　　当座預金（資産）勘定の借方に記入
　　　●小切手の振出し
　　　　　当座預金（資産）勘定の貸方に記入　
「銀行勘定調整表」
　　　●銀行勘定調整法とは？
　　　　　企業の当座預金残高と銀行が発行する当座預金の残高証明書の金額が異なる場合、原因を明らかにし、調整するのを目的とした表。
　　　●不一致原因と修正仕訳
　　　　(1)締め後入金（時間外預入）
　　　　　　銀行の閉店後に預け入れた為、翌日の入金と扱われる
　　　　　　　　　↓
　　　　　　翌営業日には入金処理が行われる為、修正仕訳は必要なし。
　　　　(2)未取付小切手　
　　　　　　小切手を振出したにもかかわらず、銀行に呈示されていない
　　　　　　　　　↓
　　　　　　数日中に取引先より呈示され引落とされるので修正仕訳は必要なし。
　　　　(3)未渡小切手
　　　　　　小切手を振出したにもかかわらず、相手先にまだ渡していない。
　　　　　　　　　↓
　　　　　　小切手を渡していないので当座預金を振り戻す。
　　　例）仕入先の買掛金支払いの為に、振出した小切手￥15,000がいまだ渡されないまま仕入係が保有していた。
　　　　　　　（当座預金）15,000　　　（買掛金）15,000
　　　　(4)入出金連絡未通知
　　　　　　当座預金講座に振込みや引落としがされているにもかかわらず、連絡がなく、未記入になっている。
　　　例）取立てを依頼した手形￥70,000が取立済となり、当座預金に振り込まれていたが当方では未記帳であった。
　　　　　　　（当座預金）70,000 （受取手形）70,000
(5)誤記入
　　　　　　当座預金口座への振込みや引落としされた金額と違う金額で帳簿に記録されている場合
　　　例）買掛金の支払いとして当座預金口座から引落とされた￥23,000を￥18,000と帳簿に記録されていた
　　　　　　　（買掛金）5,000 　 （当座預金）5,000
(6)未取立小切手
　　　　　　他人振出しの小切手の取立を依頼したにもかかわらず、銀行がまだ取立ていない場合
　　　　　　　　　　↓
　　　　　数日中には銀行により取立られ入金されるので修正仕訳は必要なし。

簿記３級勉強

10日で合格る!日商簿記3級最速マスター 第3版 (最速マスターシリーズ)

十日目
【精算表】
（精算表とは）
　決算整理前残高試算表に決算整理仕訳を加えて、損益計算書、貸借対照表を作成するという決算の流れの一連の手続を一覧表にしたもの。
　決算のリハーサルとして利用され、外部に報告する財務諸表（決算書）を作成するための資料として役立つもの。
（8けた精算表）　
　試算表、修正記入（決算整理記入）、損益計算書、貸借対照表の各欄が設けられていて、お店の決算手続の流れと経営成績、財政状態の概況を把握できるようになっている。
（精算表の作成の手順）
①決算整理仕訳を行い、その金額を修正記入欄に記入する。
②試算表欄と修正記入欄の金額を、借方同士、貸方同士あれば加算し、貸借逆であれば減算する。
　加減算後、資産・負債・資本の勘定は貸借対照表に、収益・費用の勘定は損益計算書欄に記入。
③貸借対照表欄、損益計算書欄の貸借差額で当期純利益を求める。
【帳簿の締め切り】
　当期の帳簿を整理し、翌期に備える。この手続を帳簿の締め切りという
（１）収益・費用の各勘定残高を「損益」勘定に振替える（損益振替）
　①収益の勘定の振替
　（借）（収　　　益）　×××　（貸）損　　　　益　×××
　②費用の勘定の振替
　（借）損　　　　益 ×××　（貸）(費　　　　用）×××
（２）当期純利益（当期純損失）を「資本金」（資本）勘定に振替える
　　（資本振替）
（３）収益・費用の各勘定と「損益」勘定を締め切る。
（４）資産・負債の各勘定と「資本金」（資本）勘定を締め切る。
　資産はいわゆる財産的価値のあるもの、負債はいわゆる債務。
これらと資本は翌期の期首に繰り越すので、次期繰越と記入して帳簿を締め切る。
（５）資産・負債・資本の各勘定の次期繰越高を集めて繰越試算表を作成する。
【財務諸表の作成】
（損益計算書の作成）
※注意点
（１）「仕入」（費用）勘定残高は「売上原価」として表示。
（２）「売上」（収益）勘定残高は「売上高」として表示。
（３）貸借差額を「当期純利益」あるいは「当期純損失」として表示。
（貸借対照表の作成）
※注意点
（１）「繰越商品」（資産）勘定残高は「商品」として表示。
（２）「貸倒引当金」「減価償却累計額」（資産のマイナス）勘定残高は「受取手形」「売掛金」（資産）や「備品」等の有形固定資産の勘定残高から控除形式で表示。
（３）貸借差額を「当期純利益」または「当期純損失」として表示

簿記3級勉強

九日目（前半）
【固定資産の減価償却と売却】
（減価償却とは）
　「建物」「備品」「車両運搬具」等、「土地」を除くほとんどの有形固定資産は、使用もしくは時の経過によりその価値が下がってくる。この価値の減少を減価といい、決算において減価を帳簿上反映させていく手続を減価償却という。減価償却によって計上される費用は、「減価償却費」という。
（減価償却費の計算）
「定額法」　
　有形固定資産の耐用年数と残存価額を定め、耐用年数を通じた各期の「減価償却費」（費用）が一定になるように計上する方法。
一年間の減価償却費＝（所得減価−残存価額）÷耐用年数
（減価償却の記帳方法）
（1）直接法
　有形固定資産の勘定を、直接減らす記帳方法。常に帳簿価額（実質価値）を表す。
　（借）減価償却費　×××　（貸）（有形固定資産）　×××
（2）間接法
　「減価償却累計額」という資産のマイナスの勘定を設けて、有形固定資産の勘定から間接的に控除する記帳方法。
　（借）減価償却費　×××　（貸）減価償却累計額　×××
※実質価値は有形固定資産の取得原価から「減価償却累計額」（資産のマイナス）を差し引いて求めることになる。
【期中取得の場合の減価償却費の計算】
　使用した期間分の「減価償却費」（費用）を月割計算により計上する。
【固定資産の売却】
　必ず帳簿価額（実質価値）と売価を比較し、儲かったときは「固定資産売却益」（収益）勘定で、損したときは「固定資産売却損」（費用）勘定で仕訳する。
（1）直接法の場合（売価＞帳簿価額−儲かったとき）
　（借）（現　金　等）　×××　（貸）（有形固定資産）　×××
　　　　　　　　　　　　　　　　 　　（貸）固定資産売却益 ×××
（2）直接法の場合（売価＜帳簿価額−損したとき）
　（借）（現　　　金　　　等　） ×××　（貸）（有形固定資産）　×××
　　　　（貸）固定資産売却損 ×××
（3）間接法の場合（売価＞帳簿価額−儲かったとき）
　（借）減価償却累計額　×××　（貸）（有形固定資産）　×××
　　　 （現　　金　　等） ×××　（貸）固定資産売却益 ×××
※有形固定資産の取得原価から「減価償却累計額」（資産のマイナス）を差し引いて帳簿価額（実質価値）をまず先に求めてから、帳簿価額と売価を比較して儲かっているか損しているか考える。
（4）間接法の場合（売価＜帳簿価額−損したとき）
　（借）減価償却累計額　　　　×××　（貸）（有形固定資産）　×××
　　　　 （現　　金　　等） 　　　×××　
　　　　（貸）固定資産売却損 ×××
【固定資産の期中売却】
　当期首から売却時まで使用した期間分の「減価償却費」（費用）を月割計算により計上する。

九日目（後半）
【費用・収益の見越しと繰延べ】
「繰延べとは」
　翌期の分まで費用を払っていたときや、翌期の分まで収益をもらっていたときに問題となる。
（1）費用の繰延べ（費用の前払）
　当期中に翌期分の費用まで先払いしたとき
翌期の分は、当期の費用から減らして、翌期に繰延べる。
　（借）前払費用　×××　（貸）（費　　用）　×××
※翌期の分は、すでに支払ったものなので「前払費用」（資産）勘定で記帳する。翌期以降にサービスを受ける権利を表す。
　費用を繰延べた場合、翌期首に「前払費用」（資産）勘定から費用に振り戻す仕訳（再振替仕訳）を行う。
（2）収益の繰延べ（収益の前受）
　当期中に翌期の分の収益まで先にもらったとき
翌期の分は、当期の収益から減らして、翌期に繰延べる。
　（借）（収　　益） ×××　（貸）前受収益　×××
※翌期の分は、すでに受け取ったものなので「前受収益」（負債）勘定で記帳する。翌期以降にサービスをする義務を表す。
　収益を繰延べた場合は、翌期首に「前受収益」（負債）勘定から収益に振り戻す仕訳（再振替仕訳）を行う。
（3）費用の見越し（費用の未払）
　すでに発生しているが、まだ支払いはしていない後払いの費用があるとき
当期の分は当期の費用として計上する。
　（借）（費　　用） ×××　（貸）未払費用　×××
※この費用はまだ払っていないので「未払費用」（負債）勘定の増加として記帳する。後日、支払う義務があることを表す。
（4）収益の見越し（収益の未収）
　すでに発注しているが、まだ受け取っていない後日受け取りの収益があるとき
当期の分は当期の収益として計上する。
　（借）未払収益　×××　（貸）（収　　益）　×××
※この収益はまだもらっていないので「未収収益」（資産）勘定の増加として記帳する。後日、受け取る権利があることを表す。
【消耗品と引出金の決算整理】
（1）購入時に資産として処理する場合
　購入時にすべて「消耗品」（資産）勘定として処理する。この場合は、決算において、当期に使用した分を「消耗品費」（費用）勘定に振替える。
　①購入時
　　（借）消耗品　 ×××　（貸）（現金等）　×××
　②決算整理
　　（借）消耗品費　×××　（貸）消耗品　 　×××
（2）購入時に費用として処理する場合
　購入時にすべて「消耗品費」（費用）勘定として処理する。この場合、決算において、未使用の分を「消耗品」（資産）勘定に振替える。
　①購入時
　　（借）消耗品費　×××（貸）（現金等）　×××
　②決算整理
　　（借）消耗品 　×××　（貸）消耗品費　×××
【引出金の決算整理】
　決算時には「引出金」（仮）勘定の残高を「資本金」(資本）勘定に振替える。
　　（借）資本金 　×××　（貸）引出金　 ×××

簿記3級勉強

八日目
【決算整理と棚卸表】
決算における簿記の目的
・一年間の儲け（経営成績）を正しく計算すること
・期末の財産（財政状態）を明らかにすること
そのために必要な修正手続を決算整理という。
決算整理事項
?現金過不足の決算整理
?商品の決算整理
?貸倒引当金の設定
?有価証券の評価
?減価償却費の計上
?費用・収益の見越しと繰延べ
?消耗品の決算整理
?引出金の決算整理
【現金過不足の決算整理】
?現金過不足勘定に残高があるときは、「雑損」・「雑損失」もしくは「雑益」・「雑収入」に振り替える。
借方残高（不足額）
　（借）雑　　　　損　×××　（貸）現金過不足　×××
貸方残高（超過額）
　（借）現金過不足　×××　（貸）雑　　　　益　×××
?期末に帳簿残高と実際有高の不一致が判明したときは直接「雑損」・「雑損失」もしくは「雑益」・「雑収入」で仕訳する。
【商品の決算整理】
売上総利益→商品販売による損益
　売上総利益＝売上高−売上原価
売上原価→売り上げた商品の原価
　売上原価→期首商品棚卸高＋当期商品仕入高−期末商品棚卸高
仕入勘定で売上原価を計算する方法をおさえておく。
　（借）仕　　　入　×××　（貸）繰越商品　×××
　　　　　　　　　　　（期首商品）
　（借）繰越商品　×××　（貸）仕　　　入　×××
【貸倒れと貸倒引当金の設定】
（貸倒れとは）
　得意先の倒産などにより、「売掛金」「受取手形」（資産）が回収不能になること。発生した場合には、「売掛金」や「受取手形」等の債権（資産）を減額し、その分は回収をあきらめ、「貸倒損失」（費用）勘定で処理する。
（貸倒引当金とは）
　翌期以降に貸倒れの発生が予想される場合、将来の貸倒れに備えて、決算時に貸倒れの見積額を早めに費用として見越し計上する。これにより、一年間の経営成績をより明らかにすることができる。
　ただ、この見積額はあくまでも予測値であり、まだ実際に貸倒れが発生したわけではないので、「売掛金」「受取手形」（資産）から直接減額することはできない。そこで相手勘定として「貸倒引当金」（資産のマイナス）を設定する。これを「貸倒引当金の設定」という。
（差額補充法）
　「貸倒引当金」（資産のマイナス）勘定に残高がある場合がある。
　期末の決算整理仕訳では、必要な見積額と残高との差額を不足分として繰入れる（ただし、多すぎる場合は超過額を戻し入れて必要な見積額とする）。
（1）不足する場合
　「貸倒引当金」（資産のマイナス）期末残高＜見積額の場合には、見積額になるように不足額を「貸倒引当金繰入」（費用）とするとともに「貸倒引当金」（資産のマイナス）に加算する。
　（借）貸倒引当金繰入　×××　（貸）貸倒引当金　×××
（2）超過する場合
　「貸倒引当金」（資産のマイナス）期末残高＞見積額の場合には、見積額になるように超過額を「貸倒引当金戻入」（収益）とするとともに「貸倒引当金」（資産のマイナス）より減産する。
　（借）貸倒引当金　×××　（貸）貸倒引当金戻入　×××
（貸倒れが実際に発生したとき−期中）
　得意先の倒産などにより、貸倒れが実際に発生すると売上債権（「売掛金」「受取手形」）が回収不能となるので、貸方に仕訳して減額する。借方は「貸倒引当金」（資産のマイナス）勘定残高があるかどうかで違ってくる。
（1）貸倒引当金勘定残高がある場合
?「貸倒引当金」（資産のマイナス）勘定残高＞貸倒発生額
　　全額「貸倒引当金」（資産のマイナス）勘定で処理。
　（借）貸倒引当金　×××　（貸）（売掛金等）　×××
?「貸倒引当金」（資産のマイナス）勘定残高＜貸倒発生額
　　まず「貸倒引当金」（資産のマイナス）を全額使い、足りない部分は「貸倒損失」（費用）勘定で処理。
　（借）貸倒引当金　×××　（貸）（売掛金等）　×××
　　　　貸倒損失　　×××
（2）貸倒引当金勘定残高がない場合
　　全額「貸倒損失」（費用）勘定で処理。
　　（借）貸倒損失　×××　（貸）（売掛金等）　×××
※ただし、当期に発生した売掛金や受取手形が当期に回収不能（貸倒れ）となった場合は貸倒引当金は使えない。貸倒損失とする。
　なぜなら、貸倒引当金は前期末の売掛金や受取手形の期末残高に対して見積計上したものであり、元々当期分に対しては見積計上していないため。
【有価証券の評価】
　取得原価と期末における時価が一致しないことが多くある。
そこで、決算において「売買目的有価証券」（資産）の時価が取得原価よりも上昇・下降しているときは、取得原価を時価まで増額・減額しなければならない。これを「売買目的有価証券の評価替え」といい、このように時価で評価する方法のことを「時価法」という。
値下がりの場合→「有価証券評価損」（費用）勘定の借方に記入
　（借）有価証券評価損　　×××　（貸）売買目的有価証券　×××
値上がりの場合→「有価証券評価益」（収益）勘定の貸方に記入
　（借）売買目的有価証券　×××　（貸）有価証券評価益　　×××

簿記３級勉強

七日目

10日で合格る!日商簿記3級最速マスター 第3版 (最速マスターシリーズ)

【仕入帳・売上帳】
（仕入帳）
　仕入取引に関する明細を仕入原価で記入する。
総仕上高−値引・返品高＝純仕入高
（売上帳）
　売上取引に関する明細を売価で記入する。
総売上高−値引・返品高＝純売上高
【商品有高帳】
　商品ごとの在庫に関する明細を仕入原価で記入する補助簿
　日商簿記3級での売上原価（払出単価）の決め方として2通りの方法
?先入先出法　
　先に仕入れたものから先に払い出すと仮定して、払出単価を決める。この方法で商品有高帳を記入する場合は先に仕入れたものと後から仕入れたものを区別して記入し、{でくくる。
?移動平均法
　仕入れた都度、平均単価を計算し直して記入する。
※注意点
　?仕入れの値引・返品は払出欄に記入
　?売上の返品は受入欄に原価で記入
　　　売上時の値引に関しては記入しない。
【売掛金元帳・買掛金元帳】
（売掛金元帳）
　得意先ごとの「売掛金」（資産）の明細を記入する。
（買掛金元帳）
　仕入先ごとの「買掛金」（負債）の明細を記入する。
※売掛金元帳・買掛金元帳の摘要欄には、原則として仕訳の相手勘定を記入する。ただし、値引・返品の際には、「売上戻り」「仕入値引」などその内容を明らかにする。
【人名勘定】
　「売掛金」（資産）、「買掛金」（負債）という勘定科目の代わりに、相手先の商店名を勘定科目として仕訳を行う方法。
【決算】
　1年間の儲け（経営成績）を正しく計算し、期末の財産（財政状態）を明らかにするための手続き。
【試算表の作成】
　総勘定元帳の各勘定の合計または残高を集めて作成した一覧表。仕訳や勘定への転記に誤りはないかのチェックと、P/L、B/Sを作成するための準備という2つの目的のために作成される。
?合計試算表
　各勘定の借方合計・貸方合計を集計して作成する。
?残高試算表
　各勘定の借方残高・貸方残高を集計して作成する。
?合計残高試算表
　内側にある合計欄から記入し、合計額が一致したのを確認してから残高欄を記入。
※試算表はこう解く！！
STEP1
　計算用紙に諸取引を仕訳する
STEP2
　各勘定を集計して、合計残高試算表を作成
STEP3
　売掛金明細表・買掛金明細表を作成

簿記3級勉強

六日目
【資本金】
　経営者が、元入れ（初期投資）や追加出資としてお店にお金をつぎ込んだときは、その分「資本金」（資本）勘定が増加する。
　資本の減少の場合、期中に「資本金」（資本）勘定を減少させないために引出金（仮）勘定を用いる場合もある。
　固定資産税や印紙税を支払う場合、商店の費用となるものは「租税公課」（費用）勘定で処理。
①元入れ時
（借）（　　　　　）　×××　（貸）資　本　金　×××
②引出時　
（借）資　本　金　×××　（貸）（　　　　　）　×××
　もしくは
（借）引　出　金　×××　（貸）（　　　　　）　×××
【記入漏れ・訂正仕訳】
（記入漏れ）
　正しい仕訳を行う
（訂正仕訳）
①正しい仕訳を行う
②誤った仕訳（仕訳帳に記入済みの仕訳）を確認する
③誤った仕訳の逆の仕訳（取消仕訳）を行う
④①と③を合わせた仕訳が訂正仕訳となる。
【伝票】
（3伝票制）
　入金伝票・出金伝票・振替伝票の3種類で伝票を処理する方法
①入金伝票
（借）現　　　　金　×××　（貸）（伝票上の勘定）　×××
②出金伝票
（借）（伝票上の勘定）　×××　（貸）現　　　　金　×××
③振替伝票
仕訳をそのまま記入
④一部現金制
第1法
　いったんすべて掛で売り上げたものとして振替伝票に記入し、そのうち「売掛金」（資産）勘定の一部を直ちに「現金」（資産）勘定で回収したものとして入金伝票に記入する。
第2法
　取引を単純に分解して、掛売上上分は振替伝票に記入し、現金売上分は入金伝票に記入する方法。
【5伝票制】
3伝票制の入金伝票・出金伝票・振替伝票に加えて仕入伝票・売上伝票を用いる方法で、全部で5種類の伝票を使う。
①仕入伝票
（借）仕　　　　入　×××　（貸）買　掛　金　×××
②売上伝票
（借）売　掛　金　×××　（貸）売　　　　上　×××
【主要簿】
　会計係がつけている仕訳帳と総勘定元帳をいう。
仕訳帳の記入方法
①勘定科目は（　）を付けて、借方は左寄せ、貸方は右寄せする。
②原則、借方から先に書き、次の行に貸方を記入する。
③同じ側に勘定科目が２つ以上あるときは上に諸口と記入する。
④取引内容を説明するため小書きを記入する。
⑤元帳欄には各勘定の番号を記入する。
【現金出納帳】
　「現金」（資産）の増減を記入。
【当座預金出納帳】
　「当座預金」（資産）の増減を記入。
貸方残高は当座貸越を表す。
【小口現金出納帳】
　「小口現金」（資産）に関する明細を記入する。
月末補給の場合と翌月補給の場合の両方の記入ができるようにする。
【受取手形記入帳・支払手形記入帳】
　「受取手形」（資産）・「支払手形」（負債）の増減を記入する。
手形記入帳を見て仕訳ができるようにする。